YKK APについて
このページでは、
YKK APの大切にしている価値観、
そして存在意義、事業内容、
目指す未来についてご説明します。
YKKグループと
YKK APの理念
Philosophy
YKK精神
「善の巡環」
他人の利益を図らずして
自らの繁栄はない
YKK創業者・吉田忠雄の企業精神であり、YKKグループの基本的姿勢を表現しています。
経営理念
更なるCORPORATE VALUEを求めて
「善の巡環」の精神に基づきながら、時代に合わせて企業価値を高める重要性を説いています。
コアバリュー
「失敗しても成功せよ/信じて任せる」
「品質にこだわり続ける」
「一点の曇りなき信用」
未来に向けて企業価値を高めるための価値観を、3つの言葉に集約しています。
パーパス
Architectural Productsで
社会を幸せにする会社。
事業を通して幸せな社会をつくることを自らの存在意義として、事業に取り組む姿勢を示しています。
事業内容について
Our BusinessYKK APでは、快適な住空間をつくる「窓やドア」、美しい都市景観をつくる「ビルのファサード」など、さまざまな建築用プロダクツを通してこれからの時代にふさわしい事業価値を創造するため、日本・世界でモノづくりに取り組んでいます。
事業全体像
●商品例
◎窓 ◎玄関ドア・引戸 ◎室内ドア・間仕切 ◎ウインドウシャッター ◎窓・玄関リフォーム
◎耐震改修 など
●事業の強み
・高断熱窓の多彩なバリエーション
・地震・台風に強い家づくりをサポートする防災・減災商品
・戸建住宅、マンション専有部における開口部リフォーム商品の充実
●商品例
◎バルコニーまわり ◎カーポート ◎門扉・フェンス ◎テラスまわり ◎外装材 など
●事業の強み
・建物と外構のトータルコーディネイト提案力
・庭空間の提案型商品による市場調査
●商品例
◎ビル用ウインドウ ◎カーテンウォール(オーダー・レギュラー) ◎ビル用エントランス など
●事業の強み
・ビル用ウインドウ、カーテンウォールなど、ユーザーに長く認められる高い商品力
・求められる高難度なファサードを具現化する提案力
●商品例
◎機械・設備用部品 ◎自動車用部品 ◎建築用部材 ◎環境製品分野
●事業の強み
・国内4製造拠点での鋳造、押出、表面処理までの一貫生産
・14インチ(6,500トン)、10インチ(4,000トン)の大型押出機を保有
●事業の強み
・北米、中国、アジアを中心に11カ国/地域でのグローバルな事業展開
・進出国/地域の気候・風土・文化に合わせた商品開発と現地製造・販売体制
・日本からの技術・製造支援体制
YKK APの目指す未来
For the Future
YKK APはArchitectural Products(建築用工業製品)の窓やドア、エクステリア商品やカーテンウォールなどの事業に取り組み、
日本、そして世界の人々に豊かな暮らしや空間を届けてきました。
"2030年のありたい姿、あるべき姿"を世界のリーディングカンパニーと定め、達成のためのビジョン「Evolution 2030」を策定しました。
世界のリーディングカンパニーへ”
3つの方針
YKK APのビジョン「Evolution 2030」では、
“世界のリーディンカンパニー”に成長するために、「地球環境への貢献」「新たな顧客価値の提供」」「社員幸福経営」を3つの方針を掲げています。
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01.
地球環境への貢献
私たちのつくる商品が脱炭素化・循環型社会実現に貢献するような仕組みづくりに取り組んでいます。
例えば省エネ性能が高くカーボンニュートラルにも貢献する高断熱窓の開発や、商品へのリサイクル素材の活用など。
カーボンニュートラルに対する技術研究や取り組みを加速させ、サーキュラーエコノミーの実現に貢献します。 -
02.
新たな顧客価値の提供
新たな顧客価値を提供するため、ビジネスモデルの転換を進めます。
高断熱窓を起点に、壁や屋根など外皮の断熱構造商品と設計や工法、コンサルティングや、ビル用カーテンウォール(CW)の高付加価値化として省人化や工期短縮などに貢献する中層建築物向け「ユニタイズド CW」の開発・提案など、新たな挑戦に積極的に投資していきます。 -
03.
社員幸福経営
「社員幸福経営」においては、YKK精神「善の巡環」に基づく幸福経営として、働きやすい職場環境の実現や社員への投資、成長機会の提供、雇用を生み出す経営とサイクルを回し、多様な人材に選ばれる会社を目指していきます。
<具体的施策例>
・働きがい・働きやすさの向上
・給料水準の引き上げ
・資格手当、資格取得支援の拡充
・成長機会への投資 など
目標数値
YKK APは「Evolution 2030」において売上高1兆円規模のリーディングカンパニーを目指す方針を掲げています。
そして地球環境への配慮として、国内の工場に太陽光発電など創エネ設備を導入することで2040年度までに自社にCO₂排出量を100%削減、中間地点の2030年度までに80%削減していきます。
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2030年度以降
目標売上高1兆円規模(国内:7,000億円、海外:3,000億円) -
2030年度以降
目標営業利益率10%以上 -
2030年度
自社CO2排出量80%削減